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こんにちわ
昨夜の為替マーケットは久々に大きなウェーブがきましたね。 私は1時間足の均衡表チャートで待ちに待った売りシグナルが点灯したため、ユーロ／ドルを攻めました。
このサインというのは、『遅行線』が同じ時間軸の基準線を下抜けた時に点灯するものであり、極めて高い精度を持っています。 このサインが今度はドル／円で点灯しようとしています。 30分足ですとダマシが多くてうまくいきませんので、是非とも1時間足の均衡表チャートでトライしてみてください。 注意点としては、『遅行線』が基準線を瞬間的に下抜くだけではだめで、タイミングがやや遅れるかもしれませんが、次の足が出た段階で下抜いていれば追撃売りとなります。 多少タイミングが遅れても、大きな下げが取れるわけですから、気にすることはありません。 森 好治郎
こんにちわ
足下の為替マーケットは、「通貨の秋」とあって慌しい動きとなりつつあります。 最近は要人発言が値動きを増幅している感があり、昨日はガイトナー財務長官が世界経済の不均衡是正に向けた経済政策に為替政策も含まれると述べドル安を促し、本日は藤井財務相が米WSJ紙に対して「現状の円相場は許容範囲」と述べて円高を促す格好となっています。 発言の意図するところや落とし処がみえず、短期筋の格好の手掛かり材料とされていますが、ドル／円やユーロ／円は重要なチャートポイントが接近しているため、特に注意が必要な局面といえそうです。 今晩の藤井財務相の会見ではどんな発言が飛び出すのか、大臣はサービス精神旺盛で丁寧にお応えになるため、記者の意図する誘導質問には乗らないようにして頂きたいものです。 ユーロ／円については『ヘッド・アンド・ショルダーズ』の完成に繋がるネックラインが破られつつありますので、短期ならば追撃売り、中期ならば戻り売りで臨みたいところです。
今夜は月に一回の注目指標、米雇用統計の発表が21:30（日本時間）にあります。昨晩発表された民間調査のADP雇用統計では、市場予想より悪化していたことで今夜の発表が気になるところです。
ADP雇用統計では、弱い数値となりましたが、もう一方で、米供給管理協会（ISM）が発表した8月の非製造業雇用指数は43.5で、前月の41.5から改善しています。総合指数（NMI）は48.4に改善しており、市場予想の48.0を上回っております。景気指数は51.3に改善し、11ヶ月ぶりの拡大となり、景気判断の別れ目となる50を上回りました。新規受注は49.9まで回復しており、輸出受注54.0となりました。
それぞれ、比べてみるとまちまちの結果となっておりますが、昨晩はADP雇用統計の悪化を受けて、ネガティブモードが進行したことから、今夜の米雇用統計が良い結果がでると上方向への圧力が強まると思われます。
一部、関係筋では、前回が良すぎたために、今夜前回値の下方修正があるかもしれないとの声もありました。
個人的にはやや回復するのでは？と思いますが、急なレートの変動にはどうぞお気をつけください。
(m)
今週は、上海株式市場の株価の動向に、原油の動向が相場に影響した。
上海株式市場の下落の要因については以前も記載させていただきましたが
原油市場ではCFTC(米商品先物取引委員会)が、NY原油先物のトレーダーの
ポジション報告の詳細な情報を求めるという発表があるとの噂がり、1バ
レル＝75ドルをつけたテクニカルレベルから急落し、その後も不安定な動
きとなっており、昨晩は、一時、69ドル台後半まで急反落したものの、
この発表が延期されることになった模様で、NYの後場、大きく切り返して
72ドル台後半まで急騰した。さらに、「米ボーイング社が次世代中型旅客
機、787ドリームライナーの最新計画を発表し、最終的には利益を見込める
と発表した」ことで同社の株価急騰したことも大きく寄与している。
（イメージ）
為替市場ではこれを受けてクロス円の上昇となり、ドル円は蚊帳の外となっ
ていた。
最近の米国指標は概ね市場予想を上回ることが多く、景気回復への道を歩ん
でいることから多少指標結果が良くてもその部分は織り込んでおり、それ以
外のテーマで動くことが多い、こういった理由から今後発表される指標結果
が予想に反して、悪化していたときの下落は大きなものとなると思われる。
(m)
こんにちわ
今日は初秋という感じの心地よい風が吹いていてとても気持ちが良い日和となっています。 暑いのが苦手なのですが、今日は何となく夏が終わってしまうという寂しさを感じてしまいました。 私の頭の中では、昨日の甲子園の興奮がまだ覚めず秦基博の♪Halation（http://www.youtube.com/watch?v=7o4DhD1TKkY）が流れています。 今年もどこへも行けませんでしたが、この曲と共にとても良い思い出になりそうです。
さて、マーケットの方ですがオバマ大統領が遂にバーナンキFRB議長の再任を決断したようですね。 本日（日本時間22時）、正式に発表を行う予定と報じられています。
「何故このタイミングなの？」―――、少しでも市場の懸念を払拭したいというのは理解できるものの、穿った見方をすれば“何かあるのでは”と勘ぐりたくなってしまいます。 22時は、S&Pケース・シラー住宅価格指数が発表されるタイミングです。 そして23時にコンファレンスボード消費者信頼感指数が発表されます。 （発表時間を間違えておりましたので、コメントを修正させていただきました。14：10） 米地銀発の信用不安再燃が最も懸念されるリスクシナリオとなりますが、大きなショックは週末に持ち越される傾向にあるため、本日は上海株の下落度合いにもよりますが、米指標結果に左右される展開となりそうですね。
今週は上海株に振り回される場面が多々あったが、世界経済の牽引役としていかに中国が注目されているかが分かる。
日経新聞に記載されていた記事でも、ある企業で海外売上高の伸びを期待しておりその中でも中国ベトナムでの需要の増加を見込んでいるとのこと。
過去に何度か中国経済について書きましたが、あらためてココ最近の動きをみると経済指標の結果をみると、これまで堅調だった固定資産投資は後退しているが、小売売上高が上振れ個人消費が良好であることから今後の持続的な景気回復見通しを裏付けるものとなっている。
当局では、過熱している株式市場や不動産市場などへ投機的なマネーが流出しインフレを懸念し政策の安定性と継続性を強調しており、7月の中国の新規貸出は3559 億元と、6 月の1.5 兆元から大幅に縮小した。
今後、2009年の後半にかけて人民銀行は市場公開操作と窓口指導を通じて貸出伸び率を抑制するとみられる。しかし、個人的には、その後は、規貸出再び増加すると予想している。
また、8月には政府の投資プロジェクトの資金が分配されるとみられ、共同出資のための銀行借入の需要増加が見込まれる。新規貸出の鈍化が中国経済へ及ぼす影響は一時的だと予測できる。
（中国工商銀行）
□□□今週の上海株式市場の動きからの影響□□□
先週末、財政部が融資資金の投資規制を行うとの観測や中国銀行業監督管理委員会が国内の主要銀行のリスク管理を一定期間強化するとのことで上海株式市場が急落していた。週明けには、上海先物取引所の銅先物価格が1日の変動幅いっぱいの5%の下落したことから資源国通貨を中心に下落し、今週は市場は夏休みで流動性の少ないなか上海株式市場に一喜一憂される展開となっていた。週末には、中国が「銀行の自己資本比率の引き上げなど、規制強化を計画」と報じられたことから、リスク回避の円買いが進行していた。
(m)
今週は、12日水曜日英国のインフレレポートも注目されていましたが、最も注目されていたのは日本時間午前3:15に発表されたFOMC（米連邦公開市場委員会）。結果としては、事前予想通りFFレートの誘導目標を0.00～0.25％で据え置くことを決定し、声明では「経済活動は底入れしつつある」との判断を示し、景気認識を上方修正した。
発表直後にはダウは上昇して、米国債は下落、利回りは上昇。為替市場は、迷ったような反応を見せながらも次第に大きくUSD買い、その後、株価が上げ幅を大きく縮小させたタイミングで今度はクロス円の売りに転換し結局、発表前の水準に近いところに戻した。
国債買入れプログラムについては、当初の9月末までの予定から10月末への期間延長が決定された。これは、国債買入れの完了を前提としたものであり、FRBは今年3月の国債買入れ開始以来、総額3,000億㌦のうち84％の2,528億㌦の中長期債を購入しており、残りの472億㌦を10月末までに消化することになる。
その後、木曜日21:30に発表された米7月小売売上高は、予想を下回り、下振れしていた。内訳をみてみると、自動車を除いた、小売売上高は、自動車を除いた売上高は0.6%減自動車を含めると、0.1減にとどまっており、やはり自動車買い替え助成制度の影響を大きく受けているといえる。
報告では、米国ビッグ3は、首位のGM（サーブを除く）が18万7582台で、前年同月比は19％減と6月の33.2％減から回復してきており、フォードは4か月ぶりにトヨタに抜かれて、3位に転落したが、ボルボを除いた販売台数は15万8354台で、前年同月比は1.6％増と1年8か月ぶりに前年実績を上回ったとのことである。（民間調査会社：オートデータ社調べ）
米国の強い景気回復を裏付けるには、個人消費の急激な回復が期待されるが、、自動車買い替え助成制度の好影響を受け、7月の新車販売台数は前年同月比は12.2％減と6月の27.7％減から回復し、前月比では+16.0%、となっており、7月の小売売上高を大きく手助けしたが、それ以外の消費はさえなかったといえる。順調に景気底入れしていた米経済と思われていたが、道のりは長いようだ。
(m)
クリントン元大統領が4日北朝鮮に訪問し、金正日総書記と会談しました。その後、北朝鮮に拘束されていた米カレントＴＶ所属のユナ・リー記者とローラ・リン記者は5日早朝、クリントン元米大統領とともにバーバンクの空港に到着し華麗なる解放劇をしてくれました。まさにジェントルマン！スムーズでスマートに決着した解放劇となりました。本当に良かったです。しかし、いったい、クリントン元米大統領はどのように事を運んだのか、気になるところです。日本の政府にも是非教授していただきたいです。クリントン元米大統領によると金正日総書記と会談し「共通の関心事項について幅広く意見交換した」とのことで詳細は明らかにされていません。
拘束されていた女性によると、ドアを開けたら、クリントン元米大統領が立っていた！とのこと、地獄から天国へ希望の光が見えたに違いない！
さらに、クリントン元米大統領の任務が「人道問題」であることから、女性記者解放交渉の際、日本人と韓国人の拉致問題解決を促すメッセージも伝えることになったといいます。自国のこと以外も気にかけていただけるなんて素晴らしいです。後に、クリントン元米大統領はスポークスマンを通じて「２人の家族とゴア元副大統領、ホワイトハウスにこの人道的任務を依頼されたので引き受けた」とだけ説明したそうです。
5日に明らかになったことですが、どうやら北朝鮮側がクリントン元米大統領の派遣をのぞんでいた模様で、北朝鮮で拘束されていた米国人記者2人が家族へ電話し北朝鮮の要求を伝え、ゴア元副大統領を経由して最終的にオバマ大統領がクリントン元米大統領の訪朝を要請していたとのことです。これを受けたクリントン元米大統領は2人が解放されるという確約があることを条件に訪朝を承諾したとのことです。
日本の拉致問題も早く解決できる日を願いたいですね。
(m)
こんにちわ ユーロ安論者の森好治郎です。
最近の私の相場観はユーロ安にバイアスが掛かっているせいもあり、年末に向けてユーロの大きなガラがくると信じ込んでおります。 ところが、著名アナリストさんたちは、米ドルの暴落を唱えておられるようなので、この8月に一つのヤマ場を迎えると楽しみにしております。
来週は欧州金融機関の決算発表が目白押しとなっています。 先に発表されたドイツ銀行の決算では、貸倒引当金の急増が嫌気されユーロ売りにつながっていましたが、欧州の金融機関は未処理の不良資産が米金融機関よりも多いことから、特に注意したいです。
ECBは、6月に初の期間1年の資金供給オペ で過去最大の4,422億ユーロを供給していますが、これは実質的な量的緩和という指摘があるほどの政策であり、緩和効果はジワリと浸透することになるでしょう。
今年は年初に多くの市場参加者がドル弱気に傾斜し、ドル／円で80円割れを唱える声も当たり前のように聞かれていましたが、実際は1月21日の安値87.10円をボトムにして4月6日には101.67円まで上昇した経緯があります。 ドルショートが溜まりすぎたため、当然の帰結であったともいえます。 一つのテーマを持った相場の終焉は、市場参加者がポジションを一方向に傾けた時に始まるということです。足元のIMMファンド筋のポジションは大幅なドルショートに傾斜しています。
米国では、商業用不動産ローンの問題が新たな火種として浮上していますが、グローバルな投資マネーはリスク忌避に傾斜する局面でドルへ回帰しているため、こうした状況下ではドルが大きく売られる展開にはなりづらいわけです。（但し、対円では大きく売られるため、ドル安・円高のリスクは極めて大きいといえます）
本日はユーロ／ドルがジリジリと上昇していましたが、上値は1.4145㌦付近で抑えられ、Minor Fibonacci の1.4156㌦処（＝50.0％ of 1.4305⇒1.4007）にも届きませんでした。 ネックラインを割り込むまでは安心できませんが、妙味はユーロ高よりもユーロ安にあると信じ込んでおります。
今週は、29日の中国株式市場で昨年11月以来の大幅な下落を記録したことが、米国経済に影響を与えた。その理由としては、中国はこれまで2回にわたり株式取引印紙税を軽減してきたが、株式市場の過熱を抑えるために印紙税の引き上げをするのではないか？との噂がトレーダーの間で先週から広がったことと、中国の4大商業銀行のうち2行中国工商銀行・中国建設銀行が2009年の年間新規融資目標に上限を設定したと報じたことで、下半期の需要が弱いとの見方がでた為だと思われる。
既に、中国の人民元建て新規貸出額は7兆3700億元と、昨年通年実績の4兆9100億元をすでに大きく上回っている（このうち、今年上半期は中国銀行、中国工商銀行、中国農業銀行、中国建設銀行の4 大商業銀行の新規貸出額は約3.2 兆元と全体の43%を占めていた）。こうした巨額の貸出が株式や不動産への融資に回ることへの懸念が当局者の間では強まっている模様である。
今後も中国政策当局が何らかの形で貸出の増加ペースを抑制し、投機の行き過ぎを防止しようとしてくることは間違いないだろう。
弊社HPにレポートを掲載している、森レポートにも(7/30)記載があるが「上海で蝶が舞うとウォール街で風が吹く」と書いてあるとおり、上海株式市場が7%の下落をしたことで米国株式市場の下落が懸念された。実際、その晩のNYダウは小幅安に留まったが、対円通貨は東京時間から下落し、ドル円は95円台から94.01円へ、ストレート通貨でもユーロドルは1.43ドル台から1.41台へと下落した。その後NY時間には、米5年債入札が不調に終り米債利回り上昇したことや原油在庫の増加による原油先物価格の下落の影響でドル買いに拍車がかかり、ドル円は95円台を回復し、ユーロドルは1.40台へと更なる下落となっていった。このように、中国経済の動向が為替市場にも大きく影響ももたらしていることからも今後も動向に注目したい。
(m)
